法廷証第1260号: 「オット・キューン」宣誓口供書. 一九四一年(昭和十六年)[一九四二年(昭和十七年)]一月三日

法廷証第1259号: 一九四二年一月一日附「オット・キューン」宣誓口供書

法廷証第2760号: 電報. 一九四一年(昭和十六年)八月三十日/ [オット]

法廷証第1114号: 電報. 第一二四六號(一九四一年(昭和十六年)七月十五日)/ オット

法廷証第486L号: 電報: 局長宛. 一九三九年(昭和十四年)八月二十五日 / オット

法廷証第486L号: 電報: 局長宛. 一九三九年(昭和十四年)八月二十五日/ オット

法廷証第1245C号: ｢ジヨウゼフ･ダブリユー･バランタイン｣ノ宣誓口供書. 一九四六年/昭和二十一年/六月二十四日

法廷証第830号: 電報. 第一三五五號(一九四一年(昭和十六年)七月二十五日)/ クレツチユマー; オット

法廷証第1459号: キヤバナツアン(田中関係)一九四二年(昭和十七年)九月ヨリ一九四三年(昭和十八年)五月マデ

法廷証第780号: 電報: 内閣書記官長宛. 第一二一號(一九三九年(昭和十四年)三月二十三日)/ オット

法廷証第1172号: 来栖ノ使命ニ就イテノ「オット」東郷会談: 電報. 一九四一年(昭和十六年)十一月八日

法廷証第1172号: 来栖ノ使命ニ就イテノ「オット」東郷会談: 電報. 一九四一年(昭和十六年)十一月八日

法廷証第447号: 産業振興計画 「日本年鑑一九四一(昭和十六年)-一九四二(昭和十七年)」より抜粋

法廷証第2723号: 覚書. 一九三九年(昭和十四年)七月二十日/ ヴエアマン

法廷証第801A号: 電報. 第一七一三號(一九四一年(昭和十六年)九月四日)/ オツト

法廷証第1346号: 大東亞會議: 一九四三年(昭和十八年)十一月六日採擇ノ共同宣言 日本年鑑. 一九四三-一九四四年. 自一〇四九頁至一〇五一頁

法廷証第846号: 日本帝國ニ於ケルアルミニユムノ生産量. 一九二六年(昭和元年)-一九四一年(昭和十六年)

法廷証第1214号: 東京發新京宛. 第九〇九號(一九四一年/昭和十六年/十二月四日)

法廷証第1188号: バンコツク發東京宛. 第八四九號(一九四一年(昭和十六年)十一月二十五日)

法廷証第860号: 日本本土ニ於ケル工業ノ発展 一九三一年(昭和六年)-一九四一年(昭和十六年)

法廷証第843号: 日本々土ニ於ケル電力消費量. 一九三一年(昭和六年)-一九四一年(昭和十六年)

法廷証第2731号: 電報: 國務長官より(グルー)駐日大使宛. 一九三九年(昭和十四年)十二月二十日 米國の對外關係-日本. 一九三一年(昭和六年)-一九九四一年(昭和十六年)第二巻一九三頁‐一九四頁抜萃

法廷証第1086号: 電報. 第九二七号(一九四一年(昭和十六年)六月十一日)/ オツト

法廷証第788A号: 電報: 獨逸國外務大臣宛. 第一九七四号(一九四一年十月四日)/ オット

法廷証第631号: 電報. 第一九二號(一九四一年(昭和十六年)二月九日/ オツト; 電報: 東京獨大使館宛. 第一七九號(一九四一年二月十七日)/ ワイサツカー 電報. 第二五〇號(一九四一年(昭和十六年)二月二十一日/ オツト; 電報. 第二四一號(一九四一年(昭和十六年)二月十九日/ オツト