火力発電の統制を京阪神で計画 : 五千万円の共同発電会社逓信省の根本方針

逓信省提出の共同火力発電案

逓信整理の方針 : 逓信省発表

[工業]電力使用料金 : 逓信省の方針

発電水力調査 : 逓信省の取調べ

名古屋の共同火力 : 逓信省案で解決す

火力発電の前述

島根　風力発電

電力料二割値下の根拠 : 逓信案基礎数字

発電水力調査書 : 逓信省調査成績

既設水力発電は国営から除外 : 電力統制に逓信当局の腹案

今津火力発電所

電話疑義説明 : 逓信当局の方針

電力統制の基準五年間の発送電計画 : 逓信省の原案完成す

火力発電所と未開発水力国営 : 電力統制“永井”案の全貌

逓信省の新事業 : 逓信省発表

行田電燈会社の火力発電所

京浜の火力発電所 大合同の計画進む : 逓信省も実現を期待

逓信省案にもとづく共同火力発電会社 : 関西四電で愈よ設立に一致 : 十日大阪で細目協議

水力を国営開発 : 統制は配給の方面から : 逓信省の新電力案

火力発電計画続出

電気発達原因 : 逓信電気局調査

水力火力電気統合の意義

電力業発達要諦 : 水力電気の利用統一共同の急務

電話回線の新増設 : 逓信省発表