Complete Guide to Newspapers, 1924 (Japan Telegraphic Communication Co.)

電報通信社を合併"同盟"通信社成る : 全国新聞社尽く加盟

新聞広告の大勢 : 光長電報通信社長の演説

写真通信　時事画報　大正十一年三月号　No.97

新聞、通信社専用の写真電送を認める : 逓信省令きょう公布のはず

閑院参謀総長宮殿下報道陣の活躍御嘉賞 : きょう新聞・通信社代表の感激

出版法案修正運動 : 在京各新聞通信社で : 清瀬氏も質問通告を発す

欧米との書状電報来一日から開始 : 普通電報料金の三分ノ一で通信上に一新紀元

「赤」号外「東京諸新聞社印刷職工総同盟罷工 今朝の新聞紙は悉く休刊」(大正8年8月)

新聞検査処と検閲権 国民政府に正式返還 : 総軍報道部長から通告

昭和八年七月全国生計費指数 : (大正三年七月基準) 朝日新聞社調査

昭和十五年一月全国生計費指数 : 大正三年七月基準 朝日新聞社調査

今度は電報の値上　普通一音信が三十銭 : 市内の普通電報料は多分二十銭で実施期は総選挙後の六月一日か

昭和七年九月全国生計費指数 : (大正三年七月基準) 東西朝日新聞社調査

昭和七年五月全国生計費指数 : (大正三年七月基準) 東西朝日新聞社調査

露蒙協約 : 秘密議定書の全文 (十二月二十三日午後発) : 時事新報社私設電信局着電 北京特電

電気通信事業法及び電波法の一部を改正する法律・御署名原本・平成六年・法律第七三号

逓信省いよいよ電力会社財産調査 : 既往三年間の内容報告を命令す統制実行前提

電気通信事業法施行令の一部を改正する政令・御署名原本・平成六年・政令第三七八号

電波法関係手数料令及び電気通信事業法施行令の一部を改正する政令・御署名原本・平成三年・政令第五一号

大局的見地に立脚し南鮮電気合同成る : 各社は二十八日総会を召集仮調印を報告 : 新会社創立は明春三月末

日本電信電話株式会社法等の一部を改正する法律の施行期日を定める政令・御署名原本・平成四年・政令第二四三号

検察側文書第3155号: 日本側流血犯罪事件ニ関スル一九二〇年三月二十四日附第九八條「ニコラエフスク」発集合電報(直通電線受信)

御尊影をかかげ日米親善を強調 : ハワード氏謁見の感激 全米過半の新聞紙大々的に報道 : ニューヨーク本社特電【二十三日発】

華盛頓から日々打電する新聞電報の語数は三百万語 : 談し好きの人でもこれだけの語数を談し切るには数年かかる